毎月いくら取り崩せば老後資金は持つ？出口戦略シミュレーション

投資の「入口」（積立）については多くの情報がありますが、「出口」（取崩し） についてはあまり語られません。

「毎月いくら取り崩せば資産は持つのか？」「取崩しを始めたら運用はどうすべきか？」

この記事では、資産の取崩し戦略について実践的に解説します。

なぜ出口戦略が重要なのか

積立で2,000万円を築いたとします。65歳から毎月10万円ずつ取り崩すと：

たった3%の運用でも6年以上の延命効果があります。

取崩しながらも運用を続けることで、資産の寿命を大幅に延ばせます。投信みえるくんで過去の実績に基づくシミュレーションができます。

毎月一定額（例: 10万円）を取り崩す方法。

メリット: 生活費の計画が立てやすい デメリット: 暴落時に多くの口数を売却してしまい、回復のチャンスを逃す

残高の一定割合（例: 年4%）を取り崩す方法。

メリット: 暴落時は取崩し額が自動的に減り、資産の延命効果がある デメリット: 毎月の取崩し額が変動するため、生活費の計画が立てにくい

米国の研究（トリニティ・スタディ）に基づく取崩しルール。年間4%の取崩しなら、30年間資産が持つ確率が95%以上というもの。

ただし、これは米国株式60% + 米国債券40%のポートフォリオを前提としており、日本の投資環境にそのまま当てはまるとは限りません。

取崩し額と元本の比率が同じなら、期間もほぼ同じになります。

上の表は理論値です。実際には市場の変動があるため、年ごとのリターンにばらつきがあります。過去の実績データでシミュレーションすることで、より現実的な見通しが得られます。

取崩し期に株式100%だと、暴落と取崩しが重なった場合に資産が急速に減少します（シーケンスリスク^*1）。

取崩し期には株式比率を下げ、債券やキャッシュの比率を上げるのが一般的です。

「100 - 年齢 = 株式比率」という経験則もありますが、個人のリスク許容度や資産総額によって調整が必要です。

年金収入と毎月の生活費の差額が、取崩しで補う金額です。

投信みえるくんの取崩しシミュレーションで、過去の実績に基づいた資産推移を確認しましょう。

取崩し開始の5〜10年前から、徐々に株式比率を下げていく「グライドパス」を設計します。